業務システムの開発を依頼する際に留意すること②【API連携】

今回は、社内用の業務システムと外部サービスを連携する方法についてお話ししたいと思います。

業務システムについてはこれまでもお話ししてきたのですでにご理解頂けていると思います。

外部サービスというのは、たとえばオンラインバンクのシステムであるとか、配送業者の荷物の追跡システムであるとか、そういう社外のシステムです。

基本的にはバラバラに存在していますが、それをAPIを使って簡単に連動させることが可能です。

はい、よくAPI、APIと言われますが、それ自体があまり知られていないところだと思います。

APIとは、「Application Programming Interface」の頭文字です。最後に｢Interface｣とついていますが、つまりは接続のための仕組みですね。

GUIと言えば｢Graphical User Interface｣であり、人間とコンピューターを接続するための画面を表しますが、APIはアプリケーション(システム)間をプログラムで繋げるための仕組みと考えていただければと思います。

ただ、APIというのはそのようにプログラム言語を使って接続するものではあるので、一般のユーザーでは扱うことが難しいです。

APIは基本的に、以下のような流れで使うことが多いです。

まず第一に認証です。ユーザーはサービス事業者から発行されたユーザーIDとパスワードなどの認証情報を使ってシステムに接続します。

認証が通るとトークンと呼ばれる鍵（大抵は長いランダムの文字列）が渡されるので、それを使っていろいろな情報を引き出すことができます。

大抵は、どういった情報をどのような条件で取得したいかという要求をトークンとセットで渡すと、その結果が返ってくるという単純な仕組みです。

今、情報を引き出すことができると言いましたが、実はそれだけでなく、情報を登録したり、更新したり削除したりということも可能です。

そのあたりまではユーザーである企業さんは知る必要はありません。

電話の開設工事の業者にはMDFの場所だけを伝えておけばいいように、APIについてはそのリファレンスと認証情報だけを開発会社に渡したらあとは開発会社の方で連携したいサービスの会社と連携しながら作業を進めてもらえるはずです。

さて、具体的な例をお話ししましょう。

先日、お客様からこんなご相談を受けました。

｢弊社はレンタルコミックを営んでいて、オンラインで会員登録を行い、ご希望のコミックをレンタルしています。今までは免許証を写真で撮影し送ってもらっていたのですが、そういった画像は重要な個人情報を含んでおり、保持しているのもリスクですし、これが偽造されていても素人の目では見分けることができません。オンラインバンクや証券会社で行われているような本人確認の仕組みを開発したらいいと思うのですが、きっと開発費用は何千万もかかってしまうと思います。何かいい方法はないでしょうか｣

このような機能は本業のコミックレンタルとは無関係なので、そんな部分に大きな投資はしたくありませんよね。

そういう時に外部の本人確認サービスと連携させると非常に費用対効果が高い解決策となります。コスパがいい、というやつです。

今回ご提案したのは｢TrustDock｣というサービスですが、このサービスを使えば、本人確認の部分だけを完全に切り離して、外部に任せることができます。ちなみに弊社はこの｢TrustDock｣とは何の資本関係も提携関係もありません。

具体的なフローとしては、まずエンドユーザーには通常通り会員登録を済ませていただきます。

その際、本人確認のステータスは ｢未確認｣ としておき、メールで｢本人確認用のURL｣を通知します。エンドのユーザーはそのメールを見て、本人確認をTrustDockのシステム上で行います。

本人確認が成功すると、TrustDockからこちらのシステムに通知が送られてきますので、そうしたら本人確認のステータスは｢確認済｣に更新し、レンタルの申込が可能になるようにしておく、という形になります。

TrustDockでの本人確認はいつ終わるかわかりませんが、結果もまたこちらのAPI(Webhook)で受け取れるようにしておけば人が介在する必要がなく、すべて自動で行われます。

まぁ本人確認が通らなかったり、いつまでも放置されたりしますので、いろいろなイレギュラー処理を考えておかなければいけませんが、それでも通常は1人月(開発会社によって異なりますが80～150万程度)もかからないでしょう。数千万とは大きな違いです。

まだまだお話ししたいことが沢山ありますが、長くなりましたので今回はこれで終わりにしましょう。